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大企業のリストラ事例から学ぶ「リストラされやすい」社員の特徴と今、身につけるべきスキルとは？
時代の変化の中で、多くの企業がリストラを行い社員を整理しています。
中には新しい仕事が見つからなかったり十分な収入が得られなかったりして、それまでの生活が保てなくなる人もいます。
この記事では、大企業を中心に過去のリストラの事例を紹介します。リストラされても人生を守るためにはどうするべきか、どんな準備が必要かについて解説します。
目次
1万人以上を削減…大企業の大規模リストラ事例
学生の就職活動では今でも大企業が人気ですが、大企業がも大規模なリストラを行っています。
日産自動車
1998年におよそ2兆円の有利子負債を抱え経営危機に陥った日産自動車は、フランスの自動車メーカー「ルノー」からカルロス・ゴーン氏を招き経営の立て直しをはかりました。
ゴーン氏は、日産の最高執行責任者（COO）として改革を行い、その一環として工場のの閉鎖や従業員のリストラを行い、業績は V 字回復しました。
しかし2019年の決算ではさらに1万2500人以上の人員削減予定を発表しています。
シャープ
日産同様、大きな衝撃を与えたのが「従業員を大切にする」というイメージを持たれていたシャープの2012年に2,000人、2015年に3,000人規模で実施された人員削減です。
シャープは「亀山モデル」など世界的な液晶テレビのブランドを持っていたにも関わらず、海外メーカーとの戦いに苦戦し現在でも経営状態は改善できていません。
ルネサス
半導体メーカーのルネサスは2009年の事業統合以降、工場閉鎖、2万2,000人の人員削減などを行ない、基本給の減額や中高年を中心にしたリストラを進めています。2019年にも900人の希望退職を募るなど、さらなる人員削減の流れは止まりません。
パナソニック
2011年以降、50歳以降の社員を中心にグループ全体で10％の従業員を削減しました。
大企業は工場用地の取得などの際に自治体から誘致や支援を受けることも多く、工場を閉鎖する場合はその地方経済に大きく影響を及ぼすことから、雇用の確保・地方経済を守る大企業の社会的責任についても問題となりました。
パイオニア
主力であるカーナビ事業不振のために、2019年3月期まで3年連続の赤字となり、2019年4月に全世界のグループ従業員約3,000人を削減する計画を発表しました。
当初の希望退職の募集人数700人に対しては900人の応募があり、約2割も多くの応募がありました。
リストラ＝クビではない。本来の意味とは
「リストラ」は英語のRestructuraing( リストラクチャリング) を略したもので、言葉の意味としては再構築や構造改革を意味します。
本来の意味で言うと、人を減らさず配置換えを行ったり、あるいは新たに雇用することで事業や組織を再構築することも「リストラ」です。それが、日本においてリストラが主に人材削減で行われてきたことから、一般にリストラ＝企業をクビになると理解されています。
大企業のリストラがニュースで取り上げられると、その後の転職の苦労や収入の変化による生活の変わり様なども世の中に伝えられ、ひどい会社だというイメージになってしまう場合もあるでしょう。
また実際リストラの方法として、意味のない仕事を延々とやらせたり、 仕事を与えずに自ら退職するように仕向けるなど、企業側が問題のある手法を取ったケースもあります。
変化に対応するためにリストラは避けられない
しかし先ほどのリストラ事例で挙げた大企業のように、大企業であっても市場の変化や競合の出現などにより業績が悪化することは考えられます。
そんな時には新しい事業を起こしたり、利益が出ない事業を畳んだり、 またそれに伴って人員を配置したりすることが必要です。このように本来の意味でのリストラはどの企業でも避けられないものです。
そのリストラに対応できない社員、また対応できないと会社にみなされた社員を削減対象にすることは、会社が利益を出し続け存続するために仕方がないと考えられるのです。
リストラで解雇されやすい社員とは
リストラを行うとき、多くの企業が実際には「辞めさせたくない人」「辞めて欲しい人」などその人の会社への貢献度や、今後の可能性を踏まえたリストを作成します。
辞めて欲しい人に選ばれてしまうと、執拗な退職勧奨を受けたり精神的な攻撃をしてまで会社から追い出そうとする場合があります。
このようにリストラの対象にされてしまいがちな社員にはどのような特徴があるのでしょうか。
45歳以上の社員
大企業ほど年功序列の給与体系が残っている場合があります。その場合、勤続年数は 長いもののそれに見合った成果を上げられない社員も増えてきます。
企業からすれば、ちょうどそのバランスが悪くなってくるのが45歳前後のようです。45歳以上の社員を辞めさせる方が給与の安い若い世代を辞めさせるよりもリストラの効果が発揮しやすいため、リストラのターゲットになりやすい年代と言えます。
貢献度や影響力が低い社員
リストラをするからといって誰から辞めてもらっても構わないというわけではありません。どのような会社にも、 会社全体の業績は悪くても個人ではパフォーマンスを発揮している優秀な人材がいます。会社としてもそのような人には辞めてもらっては困るのです。
逆に辞めて欲しいと思われてしまうのは、 会社の売上や業績に対する貢献度が低い人です。 例えば営業なら売上が少ないとか、開発であれば実績が出せないなどです。
また間接部門で直接業績には影響しない人なども、リストラの対象になる傾向があります。
成長意欲がない社員
年齢を区切ってリストラを行う時、40代以降の社員がターゲットになりやすいです。
それはこの年代になると今後大きく成長するとは考えにくく、個人能力の限界値によってより正確に社員の価値を判断できるからです。
つまり40代になっても会社から期待される成果を出せない場合は、 今後も改善することはないだろうと判断されます。
では若ければ「成長の可能性がある」として会社に留まれるのかと言うと、そうとは言い切れません。 それまでの業務態度や成長度合いによっては、今後も「可能性なし」とみなされてリストラの対象となります。
特にリストラを行う企業は、会社を変えなければ生き残っていけないという危機感を持っています。
その中で成長しようとしない、 新しいスキルを身につけることやチャレンジとを嫌う現状維持型の社員はリストラの対象になります。
「絶対にリストラしない」会社に入りたい？
これだけ大企業のリストラが増えてくると、経営状態が悪化しても社員をリストラしない、社員や社員の家族を大切に思ってくれる会社に入って安心して働きたい、と思う人もいるかもしれません。
しかし企業が利益を上げ存続していくためには、どんなに社員を大切にしたいと思ってもリストラが必要になるケースはあります。ビジネスでは、自分たちがどれだけ頑張っていても、強力な競合企業の登場などにより状況は簡単に変わってしまうのです。
英オックスフォード大学でAI(人工知能)などの研究を行うマイケル・A・オズボーン准教授が2012年「雇用の未来 コンピューター化によって仕事は失われるのか」という論文で発表したように、これからさまざまな仕事が自動化・機械化されていきます。
「今後10～20年程度で、米国の総雇用者の約47%の仕事が自動化されるリスクが高い」と言われています。テクノロジーの進歩によってさまざまな業界で、リストラは進んでいくでしょう。
リストラに対抗するために身に着けるべきスキルとは？
ではリストラを恐れないためには、これからどのようなスキルを身に着ければ良いのでしょうか。
弁護士や会計士などの難関国家資格？
弁護士や会計士には、資格がないと行えない独占業務があります。しかし、数が増えてきたこともあり以前のように資格を持っているだけで一生安泰という職業でもなくなってきました。
さらに資格試験は最難関で、勉強にかける時間や予備校に通う費用などを考えると、特に社会人にとっては現実的な選択ではないでしょう。
AIや機械学習などの知識やプログラミングスキル？
確かに今後、世の中の仕事が機械化されていく中で需要は高まっていきます。
しかし、今後はプログラミング自体がAIの発達によって自動化されていく可能性も高く、スキルの内容によっては長期的に安泰とは言えません。
おすすめは「Webマーケティングスキル」
費用対効果や身に着けやすさ、他のスキルとの相乗効果を考え、これからの時代に身に着けておいた方が良いスキルとしては、Webマーケティングがおすすめです。
Webマーケティングのスキルや知識は、業界業種によらずどこででも求められており活用できるので、身に着けていて損はありません。
最近では、テレビや新聞などのマスコミ媒体広告費が4年連続で前年度を割り込んでいるのに対し、インターネット広告費は5年連続で二桁成長をしています。非常に活発な分野だということです。
Webマーケティングのスキルを身に着けていれば、Web上で商品を売りたい企業に対してコンサルティングビジネスを行ったり、あるいはマーケティングの担当者として入社することも可能です。
市場が大きく拡大しているにもかかわらず、Webマーケティングのスキルを身に着けている人は少なく、現在、しっかりしたスキルのある人材はどこの企業も欲しい人材なのです。
あなたがどこの業界でも求められるスキルを身に着けているなら、リストラや解雇を恐れることなく、本当の意味で安定した人生を送れるでしょう。
未経験からWebマーケティングを身に着けたいなら、Webマーケティングの広告代理店が開催しているセミナーや講座に参加してみるのがいいでしょう。
また、短期間でスキルをマスターしたいのであれば、広告代理店に就職・転職して、良質な情報や先輩に囲まれて毎日を過ごすのが、最短でWebマーケティングを習得する道です。
個人の力があればリストラは怖くない
大企業でリストラにあった人が悲惨なのは、そのタイミングで自分自身には何のスキルも身についていなかったと気付いてしまうからです。大企業に入り、本人としては朝から晩まで一生懸命働いていたとしても、会社を出た途端、全く何もできなくなってしまう人がたくさんいるのです。
最近では、若いうちから転職をすることも当たり前になってきました。これまでは30歳を超えると転職が難しいなどのイメージがありましたが、今では35歳を超えてもきちんとしたスキルが身についていれば転職も可能です。
つまりこれからの時代、大きい会社に守ってもらうよりも、「個人の能力」をしっかり磨いておく方がずっと人生を安定させることができるのです。
会社はビジネスの世界で生き残っていくために、リストラを断行しなければいけないときがあります。
ですから私たちも自分たちの生活を守るために、 Web マーケティングスキルのように利用価値の高い、どこでも成果を出せるスキルを身につけておきましょう。