Facebookのカスタムオーディエンス広告は活用できていますか？
カスタムオーディエンス広告は、Facebookの持つ情報を元にした従来のターゲティングに加え、広告主の保有している顧客データを有効活用することでより効果を最大化させることができます。
しかし、個人情報を広告代理店（広告の運用者）が管理することが難しいため、まだまだ活用が進んでいない現状があります。
そこで今回は、カスタムオーディエンス広告の有益性や効果的な活用方法、運用を容易にするツールをご紹介します。
目次
顧客データを広告配信に使う
Facebookのカスタムオーディエンス広告に活用できる顧客データは、メールアドレスと電話番号で、広告主保有の情報とFacebookが持っている情報をマッチングさせることにより、対象リストをFacebook上で生成することができます。
上記のように、企業保有データのユーザーすべてに広告配信ができるわけではなく、Facebookの持つデータとマッチしたユーザーが広告配信対象になります。
企業保有データとのマッチ率は、弊社の実績では平均38%という結果が出ています（2017年4月～7月の実績値より）。
マッチングの仕組みとしては、Facebookに連携する際にハッシュ化（元に戻せない数字の羅列）という技術を活用し、メールアドレスそのものでなく、ハッシュ値（数値の羅列）を送信しています。
Facebookにメールアドレスを渡しているわけではありませんので、セキュリティー面でも安全です。
カスタムオーディエンス広告の成功事例
カスタムオーディエンス広告の活用方法は、見込み顧客（既存）向けの広告配信と顧客データの類似ユーザー（新規）向けの広告配信の大きく2通りの手段があります。
1．見込み顧客（既存）向けの広告配信の事例
＜通信教育＞
施策内容：
資料請求は行っているが、出願や入学に至っていない見込み顧客のメールアドレスをFacebookに連携しオーディエンス（リスト）を作成。出願手続きを訴求する広告を配信。
結果：
通常のWeb広告（リターゲティング広告）と比較し、6分の1の単価での出願獲得に成功。
2．顧客データの類似ユーザー（新規）向けの広告配信の事例
＜スポーツ用品の通販＞
施策内容：
自社ECで過去に商品購入している顧客のメールアドレスをFacebookに連携し、Facebook上での類似拡張の機能を活用して「類似ユーザー」に広告を配信。
結果：
Facebookの通常ターゲティング（興味関心カテゴリ）と比較し、6.5倍のCVRでの獲得に成功。
Facebookカスタムオーディエンス広告の課題
このように、とても有益である顧客データを活用した広告配信ですが、冒頭でお話した通り、個人情報を広告代理店が管理することが難しいためあまり活用が進んでいないのが現状です。
- 広告主での、オーディエンス生成・Facebookへのデータアップロードなどが困難
広告代理店側で個人情報を扱えないため、オーディエンスの生成を広告主に依頼する必要が出てきます。
しかし、普段広告マネージャにアクセスしていないと、エラーが出ても対処できない、リストが少なすぎてもどう調整していいかわからない……など、いろいろな問題が発生します。
それが繰り返されると、もうめんどくさくなり諦めるという負のサイクルに陥ってしまいます。
- オーディエンスの生成・管理が煩雑になり、効果につながる運用ができない
オーディエンスの生成を都度広告主に依頼する必要があるので、広告代理店側でリターゲティング広告のような運用が困難です。
細かい調整ができないため、成果につながる運用ができないということになってしまいます。
上記課題から、実施に至らないケースや実施に至っても成果につながらないケースが存在しています。
カスタムオーディエンス広告の効果を最大化するツール「AD2」
このように、広告代理店がオーディエンスを管理できない状態が大きな課題なのですが、それを解決するツールが「AD2（アドツー）」です。
広告代理店側で、オーディエンスの生成・管理する運用を完結できるようになります。
広告主と広告代理店、ぞれぞれ独立して専用の画面が用意されており、相互で閲覧・編集などはできません。
そのため、広告代理店は個人情報に触れることなく、広告主のデータを活用して広告配信を行えるようになります。
①広告主は、広告主専用画面から個人情報を含まないデータのアップロードを行う
広告主専用の管理画面から、安全な環境で顧客データのアップロードできます。
②広告代理店は、アップロードされたデータを元に、広告配信リスト作成や広告連携を行う
広告代理店専用画面から、広告主がアップロードしたデータを元にオーディエンスの生成・広告連携を自由に行えます。
まとめ
AD2は、カスタムオーディエンス広告の運用の課題を解決し、成果をだす運用を可能にするツールです。
興味がある方はぜひ本記事の提供元であるシナジーマーケティング株式会社にお問い合わせください。
