転職活動をする時は、情報を集めた上で正しい判断をする必要があります。しかし、転職情報にはなじみのない言葉も多いことから、正しい意味を知らずに判断を間違ってしまうこともあります。
こうなると、転職活動をして良い会社に入ったと思ったのに実際に働いてみたらイメージが違った！という結果になります。
そうならないために、ここでは転職に関連する用語の基本的な意味をご紹介します。
意味が違うのに似ている言葉ががあったり、間違った意味が広まっているケースもあるので、転職をする時にはこのページを一通り読んで正しい意味を理解してから取り組むことをおすすめします！
目次
何が違う？休日の表記について
法定休日
法定休日は、労働基準法35条によって最低でも週1回（または4週間に4回）以上を付与しなければならない休日のことです。
週休2日制と完全週休二日制
この2つは混同しやすいですが、週休2日制は「毎週必ず2日の休みがある」という意味ではありません。
1年を通じて月1回以上は週に2日の休みがあり、他の週は1日の休みがあるのが「週休2日制」であり、毎週2日の休みがあるのが「完全週休2日制」です。
言葉は似ていますが、実態は大きく違いますので注意してください。
有給休暇（年次有給休暇）
労働基準法ではすべての労働者に与えられる権利として、給与が支払われる休暇を定めています。
支給日数は仕事を始めて6ヵ月で10日間が付与され、その後1年ごとに増えます。
入社7年目に20日が付与されて以降は毎年20日ずつ有給休暇が発生し、使わなかった場合の有効期限は2年間なので、1年で最大40日間の有給休暇が発生することになります。
このように有給の権利は法に基づいて発生しているのですが、多くの会社で問題になるのは取得率が低いということです。実際に有給が取りやすいかどうかも重要な点なので情報を確認しましょう。
会社によって大きく違う福利厚生制度
交通費支給と交通費全額支給
通勤にかかる交通費を支給する制度です。多くの会社で規定があるメジャーな制度ですが、法律的には支払い義務はありません。あくまで福利厚生の一環というポジションです。
月間の支給額に上限があるのか全額支給なのかという違いが響く場合は事前に確認しておきましょう。
家族手当（扶養手当）
家族手当については法的な根拠はなく会社ごとに規定されており、制度がない会社も多いです。
制度がある会社では、健康保険で扶養の扱いになっている家族や子供を対象にしている企業が多いようです。支給対象者や支給金額は会社ごとに違います。金額の相場もないので内容は個別に確認しましょう。
住宅手当
社員の家賃や住宅ローンの一部について支給される手当のことです。
金額は会社によって大きく違いますが、法律で規定されたものではなく福利厚生の一環なので、会社の業績によっては無くなる可能性があると思っておきましょう。
住宅手当を前提に高いところに住んだり、住宅ローンを契約するとあとで困るかもしれません。
従業員持ち株制度
上場企業が導入している、社員が自社株を保有するための制度です。社員が自社株を所有している場合、株価が上がることで社員の資産が増えモチベーションもアップすると考えられます。
ただし持ち株を自由に売れない、退職するまで現金化できないといったデメリットもあります。
ストックオプション制度
上場企業か上場を目指す企業などで導入されます。一定の価格で自社の株を購入する権利が与えられる制度のことで、株価が上昇したときに権利を行使して株式を購入・売却すれば差額分の利益を得ることができます。
会社の価値を上げることについて、社員の意識が高まるという効果や、優秀な人材が集まる・離職を防止できるという効果が期待できます。
今が転職のタイミング？ニュースで聞く用語
完全失業率
満15歳以上の働く意欲のある人のうち、求職活動をしているのに仕事につけていない人の割合です。「数値が高いほど仕事を探している人が多い」ことを示します。
※2019年9月完全失業率は2.4％であり、2016年の3.1%から年々低くなっています。
参考：労働力調査(基本集計)2019年(令和元年)9月分(2019年11月1日公表)
有効求人倍率
ハローワークの求人数と求職者数から算出され、倍率が1を上回れば求職者に対して求人数が多く、下回れば求人が足りていないことを示します。
景気が悪い時期は有効求人数が減って倍率が1を割る傾向があり、その時期に退職して転職活動をするとなると、状況が厳しくなることが考えられます。
退職前にちゃんと理解しておくべき用語
会社都合退職
会社側のリストラや早期退職優遇制度などによる退職であり、本人の希望ではない時にその退職は会社都合退職となります。
またそれ以外に賃金の未払いや過度の残業で体調を崩したなど、本人が退職届を出したとしてもその原因が会社側にある場合も会社都合退職と認定される場合があります。
会社都合退職の場合本人にとって希望しない失業ということもあり、失業保険の待機期間が短くなる、支給日数が長くなるなどのメリットがあります。
実質的に会社都合退職なのに体裁的に自己都合退職にさせられた場合などは、ハローワークで相談すると会社都合退職として認定される場合もあるので、相談する価値はあります。
自己都合退職
一般的な退職です。より良い条件を求めて転職したい、結婚や介護などでライフスタイルが変わる、病気療養の必要があるなど本人に原因があって希望した退職です。
自己都合退職の場合は、失業保険の給付を受けるまで約3ヵ月の待期期間があり、その期間は収入がなくなってしまうので注意が必要です。
退職代行サービス
最近は退職を認めないブラック企業も存在し、精神的・肉体的に会社を相手に退職手続きすることもできないほど追い詰められてしまうケースがあるそうです。
そんな時の最終手段ですが、本人に代わって会社とやり取りする退職代行サービスがあります。
ただ退職届を本人の代わりに出しに行く以上の行為（退職に関連する交渉など）については、弁護士法で弁護士しか対応できないものもあります。
トラブルを起こしている業者もあるので、退職に関しては業者より退職代行サービスを行っている弁護士に直接依頼をする方が安心でしょう。
求人情報を探す時の必須用語
業種・職種
業種＝企業が属している業界の種類。「製造業」「金融業」など。
職種＝業務内容によって分けた仕事の種類。「営業」「事務」など。
一般的に仕事はこの2つの軸を組み合わせることで表現できます。
転職する際、この2つを両方変えるのか、どちらかを変えるのか、業種・職種は変更しないで違う企業に転職するのかなどで、転職の難易度やキャリアアップの方向性が変わってきます。
人材紹介サービス（転職エージェント）
転職者が自分の希望やこれまでの経験スキルを登録し、担当するコンサルタントが面談などを行って求人を紹介してくれるサービスです。
一般に出ていない求人情報に応募出来たり、多くの情報を持っているコンサルタントに相談しながら活動できることがメリットです。コンサルタントが本人に代わって企業と交渉してくれるケースもあります。
一方、転職者が入社することで紹介先の企業から紹介料が発生するビジネスモデルなので、とにかく転職させようと本人の希望より入りやすい会社を勧められたり、スキルや経験が十分でない場合にはフォローが受けられないなどの問題もあります。
あくまでも転職活動の1つの方法と考えて活用するのが良いでしょう。
求人サイト
現在最も一般的な転職の際の情報源です。企業が求人情報を掲載し、転職を希望する本人が希望に合う会社を探して、サイト上で応募します。
転職に関する多くの情報が手に入るため、求人サイトを見ることで募集が多い業界・職種、どんな人材やスキルが求められているかなどがわかります。
自分の条件にあう会社をじっくり探したいという人にはぴったりです。
しかし、目移りして本気で転職に取り組めなかったり、大手の求人サイトだと応募者も多く書類選考も通りにくいなどのデメリットもあります。
リファラル採用
最近Web業界で増えてきているのがリファラル採用です。
これは社員の知人や友人で、会社に合いそうな人を紹介してもらい採用する方法です。
書類や面接などではわからない人間性やスキル・仕事の成果をしっかり評価して選考ができるので、入社後のミスマッチが起こりにくく会社にとっては採用コストも安く押さえることができます。
ただ、入社後は友人と上司部下の関係になることがあったり、紹介しても不採用になる場合もあるなど、元々の人間関係に影響を与える危険性があります。紹介する場合にもされる場合にも、事前によく理解しておきましょう。
応募先企業の実態が理解できる用語
営業利益
営業利益（事業利益）とは、売上高から売上原価を引いた売上総利益から、さらに一般管理費（従業員の賃金や社内の備品購入費など）を差し引いたものです。
本業以外での損益は営業利益に含まないので、純粋に企業が行う事業の成果を表すと言え、企業の収益力を表す指標とされています。
離職率
一定期間でどれだけの社員が離職したか、を表す数値です。
社員がどれだけ定着しているかの指標になるため、「離職率が高い」＝業務がハードで人が定着しない、ブラックなのでは？と思いがちですが、必ずしもそうではないので注意が必要です。
年齢層が偏っている会社であれば、定年などでその層の社員がまとまって退職すれば離職率が上がります。事業が大きくなり多くの人を採用している会社なら、どうしても離職者が多くなる場合もあります。
また、離職率が低い＝良い会社、ホワイトと思ったら新規の採用活動をしていないだけで、古株社員ばかりで息苦しい職場という可能性もあるのです。
離職率については短絡的に判断せず、個別の事情を考えましょう。
平均勤続年数
平均勤続年数とは、現在勤務している社員の勤続年数を平均した数字であり、入社から退社までの平均在籍年数ではありません。
この計算には入ったばかりの新卒も含まれるので、新卒が多かった年は平均勤続年数は短くなります。
平均勤続年数が短いと離職率が高い、という訳ではないので注意しましょう。
企業が求める人材を理解するための用語
ポテンシャル採用
経験・実績やスキルが無くても、その人の潜在能力や今後の成長可能性などを評価して行われる採用です。その意味から分かるように、第二新卒・20代などの若い層を獲得したい企業が行うもので、30代以降は企業のターゲットに入らないと思われます。
中途採用
大学を卒業するタイミングで就職する「新卒採用」に対応し、既に社会人経験がある人材を採用すること。ニーズがある時に募集されるので、新卒採用と違い時期は関係ありません。
新卒と比較して求められる条件は業種・職種や職位によって幅広くなり、「即戦力」を求められるケースもあります。また同じ選考を受けるライバルたちのスキル・経験もさまざまであり、良い条件での募集に関しては競争も激しくなります。
最終学歴
最終学歴とは、時期的に最も近くに卒業した学校のことではなく、学歴の中で最も高い学歴と考えます。
たとえば最近は、大学卒業後に専門学校に入るというケースもありますが、その場合の最終学歴は「大学卒」となります。
第二新卒
第二新卒がどの年代を指すかについては明確な定義がありませんが、人事担当者などが持つ一般的なイメージでは、学校を卒業後「3年以内」くらいを指すことが多いようです。
新卒で就職したものの数年で退職をしてしまった場合、理由によっては良くないイメージを持たれることもあります。一方では社会人経験を経て一般的なビジネスマナーが身についており、かつまだどこの会社の文化にも染まっていない成長可能性の高い人材とも考えられています。
スキルや経験が無くてもポテンシャルを評価して採用してもらえる、新卒同様貴重な時期と言えるでしょう。
マネージメント経験
上司として部下やメンバーを持ち、目標の達成やチームの仕事の管理などを行った経験のことです。組織によって課長や部長、プロジェクトリーダーなど呼び名はさまざまです。
マネージメント経験が求められる場合、職務経歴書などに詳細を記載しましょう。
業務内容やマネージメントをした人数だけでなく、実際に行った管理・部下の指導方法の詳細、その成果などを書けば応募先企業でも活躍できる存在としてアピールができるでしょう。
社会人経験
求人情報で「社会人経験○年以上」という記載がある場合があります。
これにも明確な定義はありませんが、一般的には正社員・契約社員・派遣社員での就業経験を指すことが多いようです。
ただし、このように書くことで企業側が求めていることは「一定期間社会人を経験し、ビジネスマナーや一般常識は身につけていて欲しい」ということです。
資格や経験と違って、絶対条件と考えている企業は少ないですから、例えばアルバイトであってもこの条件を満たしているのであれば、応募をする価値はあるでしょう。
PCスキル
企業の求めるPCスキルは求人の内容によってさまざまですが、一般にはMicrosoftのWord（文書作成）、Excel（表計算）を中心に社会人のPCスキルは測られます。
どのレベルが必要かは企業によりますが、応募できる求人の幅を広げるためにもWordとExcelの基本的なスキルは身につけておきましょう。
メリット・デメリットがある勤務条件の用語
正社員
正規雇用の社員を指します。
労働契約に期間の定めがなく、所定労働時間がフルタイムであり、企業から直接雇用される社員を指すのが一般的です。
契約社員
雇用期間に定めがある社員のことです。正社員と違う点は会社によってさまざまで、業務内容が違う、給与や考課の規定が違う場合もあれば、期間の定めがある点だけが違う場合もあります。
原則として3年を超える契約期間は設定できません。また通算契約5年を超える時、本人が無期雇用への転換を希望したら会社はそれを了承しなければいけないという法律があります。
しかしこれを逃れるために最後の更新時に条件変更を提案してくる会社もあり、スムーズに無期雇用へ転換できないケースもあるようです。
試用期間
試用期間とは、採用を前提にしつつ、会社がその人の勤務態度や性格、スキルや能力を見定めるための期間です。
選考や面接時には気づかなかったものの、実際に働かせてみたら勤務態度や人格に問題があった・スキルが著しく不足していたなど、問題が起こることを避けるために設定されます。期間としては、1～3ヵ月程度が多いです。
ただし採用を基本にしているので、試用期間中だからと言って簡単に解雇にはできませんし、会社は社会保険への加入も試用期間の初日から行う必要があります。
フルタイム勤務
会社が定める所定労働時間に、最初から最後まで全て勤務する働き方を指します。
対して、一部の時間帯のみ勤務する働き方が「パートタイム勤務」です。
テレワーク
テレワークとは、パソコン、インターネット、電話などの情報通信技術を活用して、場所や時間にとらわれずに働く働き方のことです。
一例として在宅勤務や、モバイルワーク・サテライトオフィス勤務などが挙げられます。
会社と比較して自分の作業に集中できる、通勤時間がなくなり満員電車に乗らなくてもよくなるなどのメリットがあります。パソコンやインターネットを中心に業務を行うWeb業界で特に取り入れられています。
在宅勤務
自宅で業務を行う勤務方法です。社内や取引先との連絡はチャットやメールで行い、必要に応じて出勤したりします。
自己管理の能力が要求される勤務方法ですが、育児や介護の必要がある社員にとっては、一時的な事情のために退職をする必要がなくなります。こうしてキャリアを継続できることは、人生を通じて大きなメリットとなります。
業務委託
業務委託とは、会社に社員として雇われるのではなく、ビジネスパートナーとして対等の立場で業務の依頼を受ける働き方です。
この働き方のメリットとしては、スペシャリストとして業務ができることです。また会社の指揮命令を受けないので在宅勤務ができるなど、契約内容を履行する限り比較的自由に働けます。また仕事の成果や自身のスキルアップによっては、単価を上げて高収入を得ることも可能です。
一方デメリットは、個人事業主という扱いになるため、労働基準法などにより労働者として保護されなくなることです。税金や社会保険、仕事のトラブルも自分自身で解決する必要があります。
労働時間を把握するための用語
実働時間
実働時間とは、休憩時間を除いた実際に働く時間のことです。
勤務時間が9:00～18:00で実働8時間であれば、休憩が1時間あるということです。
所定労働時間
会社が定めている労働時間のことです。
労働基準法が定める法定労働時間は1日8時間・週40時間なので、それを超えなければ会社が自由に定めることができます。
フレックスタイム制
1日のうちで出勤退勤の時間を社員が自由に決められる制度です。
「1日の所定労働時間8時間」などを定めておけば、いつ出勤しても、いつ退勤してもいいよという制度です。
しかしこの制度だけだといつどんな時も人がそろわない・進まない業務があるなどの理由で、多くの企業ではフレックスタイム制と同時にコアタイムの設定を行っています。
コアタイムは必ずこの時間は出勤するという時間帯のことです。
通勤ラッシュ時を避けられたり、朝早くから働く代わりに午後の時間を活用できたり、子供のお迎えに気兼ねなくいけたりと、社員の生活に働く時間を合わせられるのがメリットです。
育児休暇（育児休業）
子どもが1歳になるまで休暇を取得できる制度で、法律上男女問わず取得が可能です。
ただし実際には会社によって取得しにくかったり、取得することで不当扱いを受けることがあります。反対に「育休取得実績あり」とアピールしている所は、女性の採用に積極的と考えられます。
各種社会保険完備
労災保険・雇用保険・健康保険・厚生年金保険の4つを完備していること。
法人、個人事業主でも常時5人以上の従業員がいる場合は加入義務があります。
損しないための給与形態の基本
基本給
会社によって違いますが、基本給とは各種手当等を除いた基本となる賃金のことです。
賞与などを計算する際の基準となることが多いです。（基本給〇ヵ月分など）
賞与
賞与とは、定期給で働く社員に定期給と別に支給される給料のことです。日本では夏・冬の年2回支給されるケースが多いです。
〇ヵ月分という計算で支給されることが多いですが、すべての企業で支給されている訳ではありません。そもそも賞与がない会社もありますし、業績が悪い年はカット、個人の成績が悪ければカットということもあります。
応募者を集めるためにも、賞与を出している会社は必ずその旨を求人に記載しているはずなので、記載がない場合には無いと思った方がよいでしょう。
年俸制
1年単位で給与金額が定められている制度のことです。
実際の支払い方法については、年俸を12等分して毎月同じ金額が支払われるパターンと、14分割して2回分は賞与として支払うパターンの2つが多いです。
みなし残業代
給与の中に、あらかじめ一定時間分の残業代を含むという意味です。
実際の残業時間がみなした時間に足りなくても全額が支払われます。逆に超過した分は、会社に支払う義務が生じます。
同じ意味合いで、「固定残業代」「定額残業代」と書かれている求人もあります。今後のご参考にしてください。
決算賞与
決算賞与は、決算後、利益から一定額を従業員に還元する賞与を指します。決算の結果によって支給されるかどうか、また金額も決まるので必ずしも毎年支給される訳ではないことに注意が必要です。
退職金
退職した社員に支払われるお金ですが、中小企業では退職金制度がない所も多くあります。
いざ、応募する時に必要な用語
履歴書
応募する時に提出する、学歴や職歴などを記した書類。内容が決まっていなのでさまざまなタイプのものが流通していますが、日本工業規格（JIS規格）のものを利用すればよいでしょう。
職務経歴書
職歴・経験業務をまとめて、自身の経験やスキル・能力を応募先の企業にアピールする書類です。パソコンで作成し、A4に出力して提出するのが一般的です。
求人情報などから相手の求めているスキルや人物像を読み取り、自分の持っているスキルや実績を相手が求めるものに近づけて書くことがポイントです。
アピールしたいからと言って長くなりすぎるのもよくなく、端的に用紙2枚程度にまとめるようにしましょう。
エントリーシート
選考に応募する時に、求人サイトなどで情報を入力するシートのこと。履歴書同様の内容や、希望条件、志望動機、自己PRなどを記載することが多いです。
エントリーシートを提出したから良いと思って、面接当日に履歴書や職務経歴書などの書類を持っていかないという人がいますが、別途必要になることが多いので十分確認しましょう。
Web面接
遠方の企業に応募した場合、SkypeなどのWeb会議ツールで面接を行うことも増えてきました。
交通費や時間がかからない点で応募者にとっても非常にありがたいことですが、ツールの取扱いに慣れていなかったり、通信トラブルなどが起こると心証が悪くなる可能性があります。
事前に万全の体制で面接を受けられるように準備をしておきましょう。
またカメラ映る室内の背景や服装、自分の顔の角度や明るさもチェックしておきましょう。
選考途中でよく聞く用語
適性検査
適性検査には様々な種類があります。個人の性格などの特性を調べるものから、一般的な知能検査もあり、会社によって内容は大きく違います。
気になるようなら事前に内容の方向性だけでも確認しておくとよいでしょう。
内定
正式な雇用契約を結ぶ前の採用通知のことです。
内定後、正式な雇用条件通知書や採用通知を受け取ることになります。労働条件の詳細について、交渉する余地があるのはこのタイミングでしょう。
この段階でもらった内定を断ることも可能です。
入社する時に必要な用語
雇用契約書
会社が社員を雇用する場合には、労働条件を明確にするために契約書をかわす必要があります。
会社は少なくとも以下の事項について、書面で明示する必要があります。
・労働契約の期間
・期間の定めのある労働契約を更新する場合の基準に関する事項
・働く場所、仕事の内容
・始業・終業の時刻、残業の有無、休憩時間、休日・休暇、交替制
・賃金の決定、計算、支払い方法、締め切り、支払いの時期
・退職及び解雇に関する事項
OJT（On-the-Job Training）
新人を教育する際に研修や座学ではなく、実際の業務を通じて仕事を教えるという教育制度です。
一般的な型がなく、会社によってOJTのやり方には大きな違いがあるので注意しましょう。
指導係の先輩がついて指導してくれることもあれば、自分から聞きにいかないと何も教えてくれないということもあります。
実際にどのような方法でOJTを行っているのか、いきなりOJTなのか、その前に基本的なところは研修してくれるのかなどは確認しておいた方がいいでしょう。
用語の意味を正しく理解して、ぴったりの会社に転職しましょう
転職をする際には情報収集が非常に重要です。しかし、どんなに情報を集めてもそれを正しく理解できないなら、間違った判断をしてしまうでしょう。
週休2日などは深く考えていなかった人も多いのではないでしょうか？このように、一般に思われているイメージと、転職情報での意味が違うことは多々あります。
また募集する会社側も、できれば多くの人応募者に興味を持って欲しいので、あえて詳細を書かないこともあるようです。気づかずに入社してしまうと、「こんなはずじゃなかった」と後悔することになります。
自分の人生における、大切な決断ですので最低限の知識は身につけて転職に臨みましょう！
